ABOUT
THIS SEMINAR
住宅の耐震性能を実測することができ、地盤・住宅の地震・振動対策として期待される「微動探査」の概要、調査方法の理解、得られる結果の見方、レポートの活用方法から、顧客に説明して活用を促進する人材として必要な基礎知識が学べる講座です。
我々が住んでいる地球は、道路交通や、海の波、川の流れ、工場などにより、人が感じない僅かな揺れ(微動)が常に発生しています。その微動を基に、地盤の揺れ方の特徴や硬さ、住宅の耐震性能などを調べるものです。
地盤の、地震時の揺れやすさや周期特性を知って、地震や交通振動などの振動対策をすることが可能。
施工中・完成後、構造計算して建てられている(建てられた)住宅が設計通りの耐震性能を確保しているかチェック。
既存住宅の耐震性能があるのか評価するもの。
耐震補強工事前後の比較で、耐震補強の効果を確認。
建物の固有周期および、実際の振動を観測することで建物が共振しやすいか、揺れの原因が交通振動、もしくは工事振動などであるのかを数値で検証。
OUTLINE
本講座を受講すると
受講料 | 27,500円(税込) ※テキスト代・認定料込み |
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受講時間 | 13時〜16時30分(認定試験30分含む) |
資格有効期限 | 3年 ※更新制度あり |
受講対象 | どなたでも受講いただけます |
定員 | なし |
受講条件 | なし |
講座内容
1.耐震性能実測に用いる微動探査の概要
2.地盤の微動探査レポートの内容と見方
3.家屋の耐震性能実測(微動探査)レポートの内容と見方
4.耐震性能実測の活用方法
5.修了試験(Web試験)
STEPS
STEP 1
申込専用フォームからお申込み
STEP 2
Be-Do事務局より
受付完了・以降手続き案内メールの返信
STEP 3
受講料の
お振り込み
STEP 4
受講・受験
STEP 5
合否判定
STEP 6
合格者への通知、
認定証の発行
QUALIFICATION UPDATE
更新研修の受講要件:更新研修の受講要件:本資格は継続的な学習を前提としております。
資格取得後、3年に1度、更新の研修を受講いただきます。
微動探査にまつわる最新の知見について学びます。
更新年となる2026年以降、詳細を案内いたします。
FAQ
Q. これはどのような資格ですか?
A. 営業担当者、実務者が微動探査による地盤・家屋計測について理解し、顧客に説明できる知識を持つことができる講座です。
Q. 急遽参加できなくなった場合、キャンセル料などは発生しますか。
A. 開催3日前までにご連絡いただければキャンセル料は発生しません。
それ以降のキャンセルは全額負担となりますのでご注意ください(次回開催の講座に振り替えることが可能です)。
INSTRUCTOR
株式会社M's(エムズ)構造設計 代表取締役、「構造塾」塾長
一級建築士、構造設計一級建築士
1968年新潟県生まれ。1990年東北工業大学工学部建築学科卒業。
㈱佐藤住建を経て、2006年㈱M’s構造設計設立、現在に至る。
2010年東京大学大学院修了。2010年「構造塾」を設立。
木質構造に関するセミナー、構造計算技術者育成講座を開催、構造計算サポート業務を行っている。
2018年現在全国26会場、会員数は1,500社。
著書に、最高に楽しい木構造入門(エクスナレッジ)、楽しく分かる!木構造入門(エクスナレッジ)がある。
株式会社Be-Do 代表取締役社長
株式会社KULOCO 取締役
木構造マイスター準1級
1990年 | 広島県生まれ 千葉県浦安市育ち |
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2013年 | 武蔵大学卒業 |
2020年 | 微動探査事業に関わり、2021年微動探査専門企業株式会社Be-Do設立、現在に至る。 微動探査の普及、促進、技術開発、人材育成を行っている。 現在、登録企業(微動探査普及協力企業)は全国で約22社。 |
株式会社Be-Do 会長
株式会社KULOCO 技術顧問
だいち災害リスク研究所 所長
博士(理学)、“地盤災害ドクター”
1977年 | 神奈川県生まれ |
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2005年 | 早稲田大学大学院理工学研究科 博士後期課程修了 国立研究機関(産業技術総合研究所)、不動産環境コンサル会社、地盤解析会社等を経て現職 |
熊本地震前の2016年初頭より微動探査に着目し、住宅地盤分野での活用のため実用化および普及促進に尽力。NHKスペシャル「大地震 あなたの家はどうなる? ~見えてきた“地盤リスク”~」などで微動探査を紹介。
国内では北海道から九州の離島まで、各地で大学、自治体、メーカー、地元企業と連携して微動探査を実施、被災地での探査も実施2016年熊本地震、2018年北海道胆振東部地震、2023年能登地方地震など)。海外ではインドネシア(2018年スラウェシ島地震被災地)、ベトナム、マレーシアで現地機関、大学、企業等と連携して微動探査技術の普及・計測を実施。住宅の災害リスク活用と微動探査の普及をもとに、地震を中心とした災害があっても住み続けられる住まい造りを推進する。