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THIS SEMINAR
地盤・家屋の地震・振動対策として期待される「微動探査」のオペレーター(観測者)として必要な基礎知識と実技が学べる講座です。地盤の微動アレイ探査の国際規格 ISO24057:2022 の要求を理解し、品質の高いデータ取得を実現します。
我々が住んでいる地球は、道路交通や、海の波、川の流れ、工場などにより、人が感じない僅かな揺れ(微動)が常に発生しています。その微動を基に、地盤の揺れ方の特徴や硬さ、住宅の耐震性能などを調べるものです。
地盤の、地震時の揺れやすさや周期特性を知って、地震や交通振動などの振動対策を検討することが可能。
施工中・完成後、構造計算して建てられている(建てられた)住宅が設計通りの耐震性能を確保しているかチェック。
既存住宅の耐震性能があるのか評価するもの。
耐震補強工事の前後で、耐震補強の効果を数値で確認。
建物の固有周期および、実際の振動を観測することで建物が共振しやすいか、揺れの原因が交通振動、もしくは工事振動などであるのかを数値で検証。
OUTLINE
本講座を受講すると
受講料 | 27,500円(税込) ※テキスト代・認定料(3年間有効)込み |
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受講時間 | 13時〜16時30分(認定試験30分含む) |
資格有効期限 | 3年 ※更新制度あり |
受講対象 | Be-Do登録企業の社員 |
定員 | 20名 |
受講条件 | Be-Do登録企業の社員 開催・問い合わせ先:株式会社Be-do https://be-do-inc.co.jp/operator2023/ |
講座内容
1.微動探査の概要
2.地盤の微動アレイ観測と ISO24057:2022
3.建物の微動探査のポイント
4.実地研修
5.修了試験(筆記・実技)
STEPS
STEP 1
申込専用フォームからお申込み
STEP 2
Be-Do事務局より
受付完了・以降手続き案内メールの返信
STEP 3
受講料の
お振り込み
STEP 4
受講・受験
STEP 5
合否判定
STEP 6
合格者への通知、
認定証の発行
QUALIFICATION UPDATE
更新研修の受講要件:本資格は継続的な学習を前提としております。
資格取得後、3年に1度、更新の研修を受講いただきます。
微動探査にまつわる最新の知見について学びます。
詳細につきましては更新の際にご案内いたします。
FAQ
Q. これはどのような資格ですか?
A. 微動探査を行うにあたって、現地で微動観測を行う際に必要な知識・技術を学ぶものです。現地で迷いがちなポイントや、品質の高い微動データを得るために注意しておきたい点が理解でき、より品質の高い微動観測・レポートの提供が実現できます。
Q. 急遽参加できなくなった場合、キャンセル料などは発生しますか。
A. キャンセルの場合は下記に御連絡ください。
https://be-do-inc.co.jp/contact/
今回のご受講が不可の場合、恐縮ながら次回以降にご受講お願いいたします。
Q. 耐震実測マイスター(微動探査)講習との違いは何ですか?
A. 微動探査オペレーター講習は微動計を持って探査を行うオペレーターの知識・技術向上を目的としている一方、耐震実測マイスター(微動探査)講習は微動探査による解析結果のレポートの内容を理解し、顧客に説明できる人材向けの資格です。対象、目的とも異なっています。
INSTRUCTOR
株式会社Be-Do 代表取締役社長
株式会社KULOCO 取締役
木構造マイスター準1級
1990年 | 広島県生まれ 千葉県浦安市育ち |
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2013年 | 武蔵大学卒業 |
2020年 | 微動探査事業に関わり、2021年微動探査専門企業株式会社Be-Do設立、現在に至る。 微動探査の普及、促進、技術開発、人材育成を行っている。 現在、登録企業(微動探査普及協力企業)は全国で約22社。 |
株式会社Be-Do 会長
株式会社KULOCO 技術顧問
だいち災害リスク研究所 所長
博士(理学)、“地盤災害ドクター”
1977年 | 神奈川県生まれ |
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2005年 | 早稲田大学大学院理工学研究科 博士後期課程修了 国立研究機関(産業技術総合研究所)、不動産環境コンサル会社、地盤解析会社等を経て現職 |
熊本地震前の2016年初頭より微動探査に着目し、住宅地盤分野での活用のため実用化および普及促進に尽力。NHKスペシャル「大地震 あなたの家はどうなる? ~見えてきた“地盤リスク”~」などで微動探査を紹介。
国内では北海道から九州の離島まで、各地で大学、自治体、メーカー、地元企業と連携して微動探査を実施、被災地での探査も実施2016年熊本地震、2018年北海道胆振東部地震、2023年能登地方地震など)。海外ではインドネシア(2018年スラウェシ島地震被災地)、ベトナム、マレーシアで現地機関、大学、企業等と連携して微動探査技術の普及・計測を実施。住宅の災害リスク活用と微動探査の普及をもとに、地震を中心とした災害があっても住み続けられる住まい造りを推進する。